株式会社メドレー members View more
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須田淳
Business (Finance, HR etc.) -
SIerのエンジニアとして勤務した後、総合商社の社内IT担当としてIT企画や運用統括を担う。その後、いくつかのコンサルティングファームにおいてシステム構想立案、サイバーリスク等のコンサルティングに従事。2017年3月メドレーに入社。
現在は、コーポレート管掌の執行役員。人事部長。コーポレートデザイン部長。
What we do
「テクノロジーを活用して医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションの実現に向けて、現在は以下の事業を展開しています。
■人材プラットフォーム事業
・医療介護福祉の人材採用システム「ジョブメドレー」
・介護事業所向けオンライン研修システム「ジョブメドレーアカデミー」
・介護施設のマッチングサービス「介護のほんね」
■医療プラットフォーム事業
・オンライン医療事典「MEDLEY」
・クラウド診療支援システム「CLINICS(クリニクス)」
・かかりつけ薬局支援システム「Pharms(ファームス)」
・病院向け電子カルテ「MALL(モール)」
・歯科向けクラウド業務支援システム「Dentis(デンティス)」
ジョブメドレー事業で築いた顧客基盤や収益基盤を元に、クラウドを活用した医療SaaSの開発と市場への導入を進めています。
Why we do
現在40兆円を超える医療費ですが、高齢化社会が進む中で急速に高騰し、2025年には58兆円を超えると言われています。今から50年ほど前は、65歳以上の高齢者1人を約10人の現役世代が支える構造でしたが、少子化も進み、2020年には約2人で支えなければならない構造になっています。少子化により現役世代が減り、高齢化により支える高齢者が増える中で、このままだと今後の税負担が高騰し、深刻に家計を圧迫する時代が到来してしまいます。
一方、他の産業においてデジタルの活用が積極的に進んでいる中、例えばカルテの約6割はいまだに紙で運用されているなど、医療におけるデジタル化は著しく遅れています。デジタル化せず、非効率なオペレーションが続く中で、すでに医療現場は慢性的な人手不足で疲弊しています。高齢化に伴い、医療現場の負担が今後ますます高まる中で、このままいくと日本の医療は破綻してしまうでしょう。
メドレーは、子供や孫の世代に致命的な負の遺産を残さないよう、医療現場におけるデジタルの活用、そしてそのクラウド化 / SaaS化を通じて圧倒的な効率化を実現し、未来への貢献を行っていきます。
How we do
巨大な課題を抱える医療やヘルスケアの領域ですが、私たちはテクノロジーの力を活用して、一つずつ、新しく変えていけると信じています。各々の会社で第一線で活躍してきた多様なメンバーが「医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションのもとに集結しています。この数年でメンバーは倍増し、700名を超えるチームになりました。
シリアルアントレプレナーの創業社長瀧口を代表として、社内に医師免許を持つスタッフが10名程在籍し、エンジニアやデザイナーと共に自社プロダクトを内製で開発しています。社員の平均年齢は31歳、常勤役員の平均年齢も36歳と、20代後半から30代前半のメンバーが活躍しており、実力のあるメンバーには年齢問わず大幅な権限委譲を行っています。
医療に関わるすべての人たちにとって「納得できる医療」が実現できる社会づくりに貢献できるよう、メドレーはこの大きな社会課題に、これからも真正面から取り組んでいきます。
(参考)
「
私がメドレーに入社した理由 」
https://www.wantedly.com/feed/s/medley
「CREATOR’S STORY」
https://www.medley.jp/team/creator-story.html
「医療危機を超えろ。」
https://newspicks.com/user/3604
As a new team member
2019年12月に上場した当社は、山積する医療ヘルスケア領域の課題を解決するために、インターネット・テクノロジーの活用を推進しています。
会社のフェーズとしては12周年を迎え、社員数はグループ会社を含め700名規模となりました。複数プロダクトが業界トップクラスのシェアを誇るなど事業・組織ともに拡大フェーズを迎えています。
2021年には経営管理部門を新設し、経営課題の解決や、予算策定及び中長期戦略の策定等、経営陣や事業責任者に近い立場で企業価値最大化のサポートをしています。
今回の募集は、経営管理メンバーまたはマネージャー候補として一緒に取り組んでいけるコアメンバーの募集となります。
当初業務として具体的には、以下の業務に関わっていただくことを想定しています。
- 当グループ全体の今期予実管理業務
- 当グループ全体の来期予算策定プロジェクトの推進
- 当グループ全体の中期経営計画の策定
- 月次業績報告会の運営
- 各種経営会議の事務局
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